リクルートホールディングスなど数社が導入。在宅勤務スタイル定着で盛り上がる企業とは？

一見企業に関係ないニュースでも、「風吹けば桶屋が儲かる」なんて言葉があるように、必ずその出来事に関連した会社が注目を浴びるもの。ということで、ここでは毎回1つのニュースをピックアップ。それに関連する注目の上場企業を紹介します！

広がる在宅勤務！リクルートホールディングスなど数社が導入

 在宅勤務関連企業に注目！

お子さんのいる家庭などにとってうれしい、在宅で仕事ができる制度、在宅勤務（テレワーク）が続々と導入されつつあります。

リクルートホールディングス＜6098＞では、2015年6月より約140人を対象に試験的に導入した結果、約4割以上に労働時間が減る効果が出たといいます。10月からは本格的に導入し、グループで少なくとも数百人が在宅勤務となることが予想されています。

リクルート以外にはトヨタ自動車＜7203＞でも、2016年4月から、1歳未満の子供がいる社員を対象に、条件付きで在宅勤務制度を導入。さらに数社が導入が決定しています。

そこで今回は、在宅勤務に関連する企業に注目します。

まず最初に、在宅勤務を導入、予定している企業。

NTT系で携帯国内トップクラスのNTTドコモ＜9437＞。情報サービス最大手のNTTデータ＜9613＞。NTT系のネット接続サービスのIIJ＜3774＞。人材サービス大手のパソナグループ＜2168＞。ソフトバンクの子会社で、電子商取引サイトの運営受託が主体のソフトバンク・テクノロジー＜4726＞。グループウエアのソフト開発が主力のサイボウズ＜4776＞。ATMなどで高シェアを誇る通信機大手の沖電気工業＜6703＞。情報サービス大手のSCSK＜9719＞。ネット証券などのGMOインターネット＜9449＞といった企業に注目です。

そして、在宅勤務に必要なアイテムにも注目が集まっていくのではないでしょうか。PCの製造販売を行う富士通＜6702＞、パナソニック＜6752＞、その他にもソニー＜6758＞、日立製作所＜6501＞、日本電気＜6701＞。テレビ電話アプリのソフトフロン＜2321＞。周辺機器の総合メーカーバッファロー＜3352＞。

さらに、在宅勤務と合わせてセキュリティも見直されることでしょうから、デジタルアーツ＜2326＞やインスパイアー＜2724＞、ジャパンシステム＜9758＞などといった企業も外せません。

働き方の多様化により、今後益々広がっていくであろう在宅勤務。これから数多くの企業が導入するはずですから、今から注目しておいて損はないでしょう。