厚生労働省がまとめたデータによると平成24年度の平均的な出産費用は48万6376円。もちろん出産育児一時金などの補助もありますが、出産費用は生み方によってかなり変わるようです。そんな中、FP事務所「BYSプランニング」代表の釜口博さんはメルマガ『生命保険の豆知識と知らないと損するかものお話』の中で妊娠中に加入できる保険や通常分娩も対象となる保険などについて解説してくれています。
妊娠中の保険加入は必要性をしっかり吟味することが大切
今回は、「妊娠中でも加入できる保険、通常分娩も対象となる保険」についてお伝えいたします。
一般的には、妊娠27週目までに医療保険に加入しようと思えば、ほとんどの保険会社で子宮などの部位について「特定部位不担保」という条件がつきます。(28週目以降はほとんどの保険で保険加入ができません)
この「特定部位不担保」がついた契約の場合、日本人の4人に1人が受けているといわれる帝王切開の手術に対して、保険金は支払われません。
ところが、妊娠中でも「特定部位不担保」の条件がつかずに、加入できる保険商品もあります。
1.ソニー生命「総合医療保険」
保険料は他の単体医療保険に比べてかなり高いのですが、25週目までの妊娠ならば、部位不担保の条件が付かずに加入できます。
2.エイ・ワン少額短期保険「EVERYONE(エブリワン)」
妊娠中でも何の条件もなく加入できる1年更新型の医療保険です。保険料は年齢軍団別の保険料です。
(例)
25歳~29歳:2,660円/月
30歳~34歳:2,540円/月
35歳~39歳:2,610円/月
3.ABC少額短期保険「ABCおかあさん保険」
妊娠19週までならば、条件が付かずに加入できます。
女性の場合は、妊娠で初めて入院する人も多いですが、医療保険は帝王切開や妊娠中毒症などが給付対象で、通常分娩は対象となりません。
ところが、上記で紹介しました3の「ABCおかあさん保険」とフローラル共済「女性を育む保険なでしこくらぶ」は、通常分娩でも入院日数に応じた給付金がもらえます。
男性よりも女性の方が「安心」を求める傾向が強く、保険で安心を得ておきたいと考える方が多いように思います。
だからこそ、保険会社はその感情をうまくついてきます。保険会社の「女性ならでは」という印象だけに惑わされずに、公的保障などもよく理解した上で、必要性をしっかり判断していただきたいと思います。
『生命保険の豆知識と知らないと損するかものお話』(2015年9月2日号)より一部抜粋 無料メルマガ好評配信中 [無料 月2回刊]
※太字、画像挿入はマネーボイス編集部による
生命保険の豆知識と知らないと損するかものお話
お客さんに喜んでもらう。お客さんに得してもらう。お客さんにホッとしてもらう。以上がBYSプランニングの基本理念です。このメルマガでは、「生命保険の豆知識」と「知らないと損するかも…のお話し」というFPに関係するシリーズコラムを中心に、BYSのトピックス、発行人のおすすめ本の紹介もおこなっています。