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米国「中間選挙」後は来年初旬まで株高? 投資家心理が好転か=武田甲州

株式市場の経験則でよく当たるとされている「アノマリー」。まもなく始まる米国の中間選挙にもアノマリーはある。それによると、来年初旬まで株高とあるが…。(『証券アナリスト武田甲州の株式講座プライム』)

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説明できないがそうなっている? 中間選挙後のアノマリーでは…

なぜだか当たる経験則

「アノマリー」とは、ある法則や理論から見て異常(例外)、または説明できない事象のことと説明されています。

株式市場では、はっきりとした理論的な根拠を持つわけではないものの、経験則でよく当たるとされるものがありますが、それが「アノマリー」です。

たとえば、日本では昔から「節分天井、彼岸底」といいます。

なぜか理由はよくわかりませんが、2018年も当たっているように思われます。日経平均株価は1月23日に天井を付け、3月26日に底をつけました。

日経平均株価 日足(SBI証券提供)

日経平均株価 日足(SBI証券提供)

また週末は安くなりやすく、週明けは高くなりやすいというものもあります。

米国では「5月に売れ、9~10月に買え」というものあります。日本株市場も海外投資家の売買シェアが高くなるにつれて、同じように動いているように思われます。

米中間選挙後は来年初旬まで株高?

米国中間選挙(11/6投票)前後のアノマリーはどうかというと、選挙後に株価が高くなる傾向があるそうです。そして株高は翌年第1四半期(1~3月)まで続くということになっているようです。

もちろん中間選挙が終わったら企業業績が大きく好転するという法則があるわけではありません。

株式市場では需給関係、市場参加者の心理も大きな変動要因です。

「アノマリー」とは、投資家の心理的な側面が需給関係に投げかける微妙な影が映し出したものなのだろうと思われます。

米国中間選挙という大きなイベント通過で人々の心理が好転すれば、株式市場にとっても大きなプラスとなるはずです。


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証券アナリスト武田甲州の株式講座プライム』(2018年11月5日号)より一部抜粋
※太字はMONEY VOICE編集部による

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