「大暴落は全値戻しさ！」何も疑わず株を買い漁る米ミレニアル世代の末路は？＝藤井まり子

「バブルに乗り遅れたくない」と必死なミレニアル世代が牽引してどこまでも上がる米国株。ネガティブ材料は完全無視で、この8月がスーパーバブル到来の前哨戦になっています。バブルが弾けるのはいつでしょうか？（『藤井まり子の資産形成プレミアム・レポート』藤井まり子）

※本記事は有料メルマガ『藤井まり子の資産形成プレミアム・レポート』2020年8月18日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にご購読をどうぞ。当月配信済みのバックナンバーもすぐ読めます。

世代交代完了？暴落の記憶は失われ「スーパーバブル」がやってくる

引き続き、アメリカ株式市場の上昇が止まりません。

主導しているのは「手数料無料のロビンフッド」を利用する個人投資家たち（すなわち、若いミレニアル世代）で、彼らは「バフェット指数」などの投資理論を完全無視して、どこまでもアメリカ株を買い上げています。

熱狂とまでは行かないまでも、「今度こそはバブル行きのバスに乗り遅れたくない」という、若い世代の真剣かつ切実な思いが伝わってきます。

彼らミレニアル世代は、「2001年のITバブル崩壊」「2008年のサブプライムバブル崩壊」そして「今回のコロナショック」という3度の株価の大暴落と、そのいずれもが「FRBの政策」によって救済されたのを、まざまざと目の当たりにして大人になりました。

こうした経験が3度も続くと、多くの投資家は「株価は下がっても必ず戻る」と信奉するようになります。

彼らミレニアル世代を中心に、今のアメリカの投資家たちは、「長期投資は必ず報われる」との思想を天真爛漫に信じているのです。

当然、この「スーパーバブル」は、遠い将来、長期金利の上昇で「むごい終焉を迎える」わけです。しかし、その「スーパーバブルのむごい終焉の時期」は、まだまだ10年くらい先の、遠い将来のことだと私は考えます。

当メルマガでも、「来年（2021年）あたりには、そこそこ安全でそこそこ有効なワクチンの開発が成功し、早ければその半年～1年半後にはインフレが始まって、スーパーバブルが巻き起こる」と予測しています。

ちなみに、 一般には「投資家の間で世代交代が起きると『バブル』が発生しやすい」とも言われています。そのスーパーバブルの前哨戦が、「FRBの救済と株式の長期投資を信奉する」ミレニアル世代の手によって、すでにこの夏に巻き起きているのかもしれません。

「株価が下がるわけはない」調教済みのロビンフッダーたち

さて、アメリカ議会での「追加の財政刺激策の協議」が、想定通りに暗礁に乗り上げています。

民主党案と共和党案の間では、「とてもバカバカしい、度胸試し的なチキンゲーム」がいつもどおりに展開されています。

一方、トランプ大統領は、越権行為を犯して8月8日には大統領令に署名。大統領令により、失業給付金の上乗せ分については「週：400ドル」を給付するとして、株価の下落を防いでいます。

この「大統領令による上乗せ分（週：400ドル）」は、大統領個人の「非常時予算」によって賄われます。ところが、この「非常時予算」では、上乗せ分はわずか1か月半で底をついてしまう計算です。

こういった「追加の財政刺激策」についてのネガティブ情報に対しても、ロビンフッダーたちの強気派が席巻するアメリカのマーケットでは、ほとんど反応が起きません。

それどころか、ムニューシン財務長官は、民主党案への懐柔策として、「共和党案（1兆ドル強）と、民主党案（2兆ドル）の差額分である1兆ドル弱について、2021年以降の『ヘリマネ予算』として計上するという方法もある」と発言。 2021年以降もヘリマネ継続を示唆して、強気派を勇気づけています。

おかげで、アメリカ株価は上昇を続けています。

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