新型コロナ感染の再拡大が進み「第3波」の声も聞こえてくる昨今ですが、私たちの生活の中で大きく変わったのが、ファッションに対する考え方です。ホームステイが当たり前となった今、通販で服を買う人が増え、百貨店などの実店舗へ出向く機会が大きく減っています。メルマガ『j-fashion journal』の著者で、ファッションビジネスコンサルタントの坂口昌章さんは、コロナ禍以降、「日本のアパレル企業は半減する」と断言。その根拠と問題点、そしてアパレル業界の未来について持論を展開しています。
日本のアパレル企業は半減する
1.慢性的供給過剰とオーバーストア
どんなにコロナ禍がひどくても、必ず終息するはずだ。終息した時に、アパレル製品の需要が供給を上回れば、アパレル消費は回復するだろう。しかし、アパレル製品は慢性的な供給過剰である。多分、1970年代から供給過剰だったと思う。
個人的に考えても、アパレルのショップは多すぎる。あらゆる百貨店、ファッションビル、ショッピングセンターにアパレルショップがあふれている。多分、ショップ数が半分になっても消費者は困らないだろう。この実感があるから、アパレル企業が半減すると考えているのだ。
実は、アパレル業界は常にスクラップ＆ビルドの連続だった。小資本で独立できるので、起業も容易であり、その反面、倒産も多い。ビジネストレンドや流通構造が変化する度に、淘汰が繰り返されてきたのである。
その中でも、百貨店と百貨店アパレルは相互に依存しながら、比較的安定していた。しかし、コロナで3カ月近く百貨店が休業したことで、致命的なダメージを受けた。
多くの生活者は3カ月も百貨店が閉まっていても、何の不自由も感じなかっただろう。また、3カ月の間、百貨店も百貨店アパレルも何の動きも、情報発信もなかった。
その間、アマゾンなどのネット通販やデリバリーサービスを利用する人が増えた。成長する企業は変化に対応し、衰退する企業は変化に対応しないものだ。
考えてみれば、アパレル製品の消費は、季節の変わり目に新製品を購入するという生活のリズムがあったと思う。そのリズムが途切れ、人々は家に閉じ籠もり、断捨離に励んだのである。
最早、生活者の意識が変わってしまった。そして、アパレル製品の需要も大きく減退したと言っていいだろう。