「生命科学の革命」とまで言われる、人間の手により遺伝子を改変するゲノム編集ですが、人類にとって諸刃の剣であることは否めないようです。今回のメルマガ『uttiiの電子版ウォッチ DELUXE』では著者でジャーナリストの内田誠さんが、昨年7月に読売新聞がゲノム編集を取り上げた記事を深堀りし詳しく紹介。そこから明らかになったのは、ゲノム編集と軍事技術の切り離して考えることができない深い関係制でした。
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ゲノム編集と軍事利用を新聞はどう報じたか？
「ゲノム編集」に関する記事がありました。人への応用に関わる研究を登録制にしようという動きです。
《読売》のデータベースでは、サイト内、紙面掲載記事の双方に60件ほどの記事。このうち、サイト内の1年以内のものに限るとおよそ40件になりました。
この中から、きょうは重要と思われる1件の記事を取り上げます。
【フォーカス・イン】
まずは今朝の《読売》2面の囲み記事。見出しと【セブンNEWS】第5項目の再掲から。
ゲノム編集研究「登録制に」
WHO諮問委
通報制度推奨
遺伝子を効率よく改編する「ゲノム編集」の人への応用につき、世界保健機関（WHO）の諮問委員会は、国際的なデータベースに研究内容を登録して確認する仕組みの導入を求める報告書を公表。安全性に懸念があるなど不適切な研究を通報するシステム構築も推奨。
以下、記事の概要の補足。ゲノム編集には、遺伝病治療などに期待がある一方、安全性や倫理的な問題がある。特に、中国の研究者がゲノム編集で受精卵を改編して双子を誕生させた問題を受け、WHOの諮問委で対策についての議論が進められてきた。
●uttiiの眼
中国に限らず、“野心家”の研究者は、ゲノム編集を制限する「登録制度」や「通報制度」を邪魔に感じることだろうが、全くのノーブレーキでこの種の研究を進めるのは危険極まりないことだと思う。
ただ、登録制の導入提案につながったのは中国人研究者の「双子」の事例。もしも米中間のデカップリングがこうした研究の世界でも進行してしまうと、提案されたような国際的な制約から免れたところで、“野心的”な研究が進められてしまう危険もあるだろう。同様の危険は米中双方で、あるいは日本を含むその他の先進国にも存在すると思われる。
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