国内外で頻発する大規模な自然災害ですが、その裏に特定の国家の存在を疑う声もあるようです。今回のメルマガ『浜田かずゆきの『ぶっちゃけ話はここだけで』』では国際政治経済学者の浜田和幸さんが、著名な数学博士がリークした、米国防総省が気象兵器の開発を進めているという情報を紹介。さらにアメリカの軍事戦略に気象改変技術が公式に位置づけられている証拠として、米空軍がまとめた文書の内容を挙げるとともに、世界に異常気象をもたらしている可能性のある、それらの兵器の実験や研究の中止を強く訴えています。
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相次ぐ自然災害は本当に自然がもたらしているのか
ぶっちゃけ、このところ世界各地に大きな被害をもたらしている洪水や地震の数々であるが、本当に自然のなせるものなのだろうか？
特に本年の異常気象を目の当たりにすると、単なる「気候変動」ではなく、何らかの「人工的な気象兵器」のようなものが影響しているのではないかと疑わざるを得ない。
というのも、アメリカをはじめいくつかの国々では長年に渡り、「環境改変技術」（ENMOD）の研究に取り組んでいるからだ。
その最先端を行くのはアメリカの国防総省である。
著名な数学者であるジョン・ニューマン博士によれば、「アメリカ軍は冷戦時代の1940年代後半から気候変動に関する研究を始め、気象兵器の開発を進めてきた」とのこと。
最も有名な事例はベトナム戦争の期間中に実行された「プロジェクト・ポパイ」であろう。これはモンスーンの期間を長くし、いわゆる「ホーチミン・ルート」と呼ばれた北ベトナム軍の補給路を絶とうとするものであった。
また、気候を操ることで、農業生産を破壊し、世界どこでも環境を自由にコントロールすることを狙ったのである。
アメリカ軍はこの技術を「HAARP」と称している。
米空軍のまとめた「AF2025最終報告」を見れば、明らかである。曰く「敵を意のままに操り、敵を撃破する上で、気象改変技術は極めて有効である。狙った場所や地域に洪水、ハリケーン、干ばつや地震を発生させることができるからだ。抑止力にもなる」。
にわかには信じがたいだろう。しかし、少なくともアメリカの軍事戦略には公式に位置づけられているのである。
思い起こせば、第二次大戦末期、米軍は日本を降伏させる最終手段として、「人工地震による津波」か「原子爆弾」かの選択肢を検討した結果、後者に決めたことが文書に残されている。
それによれば、米軍はニュージーランド沖で人工地震と津波の実験を繰り返した模様だ。
実は、こうした自然改変装置や気象兵器の影響を危惧して、国連では1978年から環境改変技術の軍事転用を禁止する条約の整備が話し合われている。
もちろん、そうした技術を開発、所有している主な国はアメリカとロシアである。
残念ながら、思うような成果は得られていない。
それどころか、近年の異常気象現象の急増や被害の深刻化を目の当たりにすればするほど、その背後で人工的な気象兵器のデモンストレーション競争が展開されているのではないかと疑いたくもなる。
ぶっちゃけ、本当ならば、そのしっぺ返しは無垢の民にも及ぶだろう。そうした異常な実験や研究には何としても終止符を打たねばなるまい。
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image by: Migel / Shutterstock.com