富士急ハイランドに客足戻るか？ドドンパ事故・県有地裁判に経営陣絶叫も成長回復が期待できるワケ＝馬渕磨理子

コロナ感染者数の減少に伴い、テーマパークや遊園地に客足が戻ることが予想されます。絶叫マシンで有名な富士急ハイランドもその1つですが、現在は大きな問題を2つも抱えていて、上昇していた株価は失速が見られます。富士急ハイランドを運営する富士急行＜9010＞の成長は続くのか？今後の見通しについて解説します。（馬渕磨理子）

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プロフィール：馬渕 磨理子（まぶち まりこ）
京都大学公共政策大学院、修士過程を修了。フィスコ企業リサーチレポーターとして、個別銘柄の分析を行う。認定テクニカルアナリスト(CMTA®)。全国各地で登壇、日経CNBC出演、プレジデント、SPA！など多数メディア掲載の実績を持つ。また、ベンチャー企業でマーケティング・未上場企業のアナリスト業務を担当するパラレルキャリア。大学時代は国際政治学を専攻し、ミス同志社を受賞。
Twitter：https://twitter.com/marikomabuchi

富士急ハイランドが抱える2つの問題

コロナで休業や営業時間の短縮などを余儀なくされてきたテーマパークや遊園地ですが、感染者数が減ってきたことで「リベンジ消費」が見込まれています。

数々の絶叫マシンを抱えるテーマパーク「富士急ハイランド」も例外ではありません。いよいよ経済再開に向かい、客足が戻ることが期待されています。

しかし、淡い期待を抱けるほど、状況は簡単ではありません。富士急ハイランドを運営する富士急行＜9010＞は、2つの大きな問題を抱えています。

1つ目は「格安賃料の訴訟」。
2つ目は、ジェットコースター「ド・ドドンパの負傷報告」です。

コロナとはまったく関係のないネガティブな問題を抱えているのが、現在の富士急行です。それらを踏まえて、今後の企業としての立ち上がり、株価の見通しを解説します。

富士急行の売上構成比率は？

2つの懸念材料について解説する前に、富士急行の売上構成比率を確認しましょう。

売上高構成比率はレジャー・サービス業（45％）、運輸事業（35％）、不動産（5％）、その他（15％）であり、富士急ハイランドやホテル事業であるレジャー・サービス業が売上の大半を占めています。

コロナ後のデータでは売上高が全体的に減少したこともあり、運輸事業が（26％）に減少する一方で、レジャー・サービス業は（49％）の割合が増加しています。

コロナ前・コロナ後でも、富士急行の屋台骨であるレジャー・サービス業の業績動向が同社の未来を占うのは間違いないでしょう。

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