淘汰されつつあるニットアパレル。まだ「復活の道筋」はあるのか?

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寒くなるとニットのセーターや帽子手袋などが恋しくなってきますが、そうした製品を生み出すアパレル業界には寒風が吹きすさび、なかでもニットアパレルは淘汰されつつあるようです。ニットの現状をなんとかしたいと考えるのは、メルマガ『j-fashion journal』著者でファッションビジネスコンサルタントの坂口昌章さん。アパレル卸の原点に立ち返れば、アパレルはローリスクなビジネスモデルであって、ニットアパレルもクラウドファンディングによって持続可能なビジネスとして復活させられるのではないかと考えます。さらには減る一方のニットデザイナーの育成を可能にする方法などを、現状の問題点をあぶり出しながら提案しています。

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ニットアパレルを始めよう!

1.アパレル卸はローリスクだった

アパレル業は不況業種になっている。アパレル企業は儲からないし、残業も多いブラック企業だと見られているのだ。しかし、これはSPA(製造小売業)を前提にしている話である。SPAは店舗運営費が掛かり、商品リスクも全て負担している。売れていれば、高収益型のビジネスモデルだが、売れないと高経費型ビジネスになってしまう。

そこで、アパレル卸の基本に立ち戻って考えてみたい。アパレル卸の基本は、展示会を開いて受注生産し、小売店に卸売する。小売店は展示会で発注しない限り、商品を調達することはできない。展示会で受注した分しか生産せず、買い取り条件で卸売する限り、不良在庫を抱えることはない。

布帛の場合、縫製工場に支払う工賃は現金だったが、生地の仕入れは約束手形で買っていた。元々は、60日の手形から始まり、私が就職した頃は90日の手形が中心だったが、やがて、120日の手形になった。

アパレル生産の期間を1カ月と設定し、小売店に出荷する場合、請求書の締め日と支払日を考えると、生地を仕入れてから代金を回収するのに3カ月から4カ月掛かる。120日の約束手形で生地を仕入れれば、アパレル製品の代金を回収してから、支払うことができるというわけだ。

同様に、縫製工場の支払いも、締め日の翌々月に支払うという条件も多かった。これらの支払い条件が通用したのは、毎月安定して仕事を出していて、ある意味で運命共同体の関係を構築していたからである。取引が継続できれば、一度回り始めれば、互いに困ることはない。

継続的な取引と、資金の回収と支払いの条件はアパレル企業の基本的なノウハウでもある。しかし、商社依存が進み、こうしたアパレル卸の常識を知らない人が多くなった。お客様は神様だと思い込み、一度切りの商売でも大いばりで値切り、クレームをかける。工場の立場に立てば、こんな相手とは仕事をしない方が良いと思うのは当然だろう。元々、アパレル卸はローリスクであり、無茶なことをしなければ、利益率も高い商売だったのである。

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