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ペッツファースト、ペットが飼えない人にも執拗なゴリ押し営業で批判殺到。「今日あなたが買わないと殺処分」との半ば脅しで購入を迫るケースも

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有名ペットショップチェーン「ペッツファースト」を巡り、その店内でのゴリ押しともいえそうな営業ぶりを訴えるSNSへの投稿が、大きな波紋を呼んでいるようだ。

原宿のペッツファーストに行ったという投稿者によれば、店員に対して今はペット不可のマンションに住んでいると言ったにもかかわらず、「小さくておとなしいからバレない」「1年くらいはお散歩も要らないし室内で育てて……」などのセールストークで、ペット不可の物件に住む客に半ば強引に小型犬を買わせようとしたという。

この投稿に対して、他のペッツファースト利用者からは「他の店舗でも似たようなことを言われた」といった声が続出する展開に。

パターンとしては、今すぐには飼えないと言っているにも関わらず「ローンが組めます」「今からブリーダーさんに連絡して白い子確保してもらいましょうか？」などと、話を無理やり進めようというものから、なかには「今日あなたが買っていかないと殺処分になる」といった、情に訴えるようなケースもあったというなど、実に様々な手で購入を急かしている模様。

さらに真偽のほどは不明だが、同チェーンのある店舗で猫を購入した際に、ローン組みやすいからと言う理由で勝手に車のローン組まれたといった話もあるなど、その強引かつ無茶苦茶な営業ぶりが垣間見えるエピソードが多く噴出しているようだ。

いっぽうで、過去にペッツファーストのとある店舗で働いていたという人物からは「そう言えって言われてた」との告白も。やはり個々の店員の問題ということではなく、会社ぐるみでそういった営業スタイルを展開しているのは間違いのないといった状況のようである。

相次いで報じられる大手ペットショップのトラブル

関東地方を中心に、全国70店舗以上の実店舗を展開しているというペッツファースト。

同チェーンに関しては、他のペットショップと比べて、購入後のアフターケアが手厚く血統も良い、さらには躾もよくされているといったポジティブな評価もあるようなのだが、それだけに価格は相場よりもお高め……といった評判も、動物好きの間では定着しているよう。

今回の件は、すぐには飼える状況ではないのにも関わらず……といった話なのだが、恐らくペッツファーストに来店した客のなかには、気に入ったペットが見つかったものの、金銭的な面で二の足を踏んで……といった向きも多そうで、そういった客を籠絡せんがために、こういった強引な営業が展開されるようになったことも考えられそうだ。

いっぽうで、ペットショップを巡るトラブルといえば、ペッツファースト以外でこのところ大いに問題視されているのが「クーアンドリク」。

全国に200店舗以上展開と、国内のペットショップ業界では間違いなく大手といった同チェーンでは、事業規模の拡大にともなって、数年前からは自前の大規模繁殖場を全国各地で稼働。しかし元社員による告発によれば、これらの繁殖場ではあまりにも“大量生産”“生産性”が重視されるなかで、嫌がるメスを無理やり交配させるといった、あまりにむごい行為が常態化しているとのこと。

また衛生面でも、ゴキブリやネズミが絶えず走り回るような、動物にとって非常にストレスフルな環境になっていると、雑誌『週刊新潮』ならびにウェブメディア『デイリー新潮』が伝えたのだ。

同メディアではこの他にも、クーアンドリクとペット保険大手「アニコム損害保険」との蜜月関係を報じたりと、まさに叩けばホコリが出るといった状況。さらにその後、SNS上の某インフルエンサーもこの問題を取り上げるに至り、ネット上でもクーアンドリクへの批判の声が湧きあがる事態となっている。

いまだ生体販売が主流なゆえに強引な営業が成立か

このように、ペットショップを巡るトラブルがここに来て大いに目立つなかで、動物好きのみならず広く議論されているのが、ペットショップにおける生体販売はもう禁止にすべきだろう……というテーマだ。

生体販売とはつまり、日本のペットショップのように動物を商品として店頭に並べて販売するといったスタイルのことなのだが、海外の特に動物愛護の意識の高い国々や地域では、動物保護施設の譲渡会やブリーダーからの直接購入などが主流で、生体販売は動物への負担も大きいため、避けられているのだという。

さらに生体販売の場合、ペットショップでの“運命の出会い”ではないが、いたって衝動的な購買行動も発生しやすいという点も、大いに問題視されており、このことが後々のペットの廃棄・遺棄にも繋がりやすいというのだ。

「ペッツファースト」における強引な営業ぶりも、日本においては生体販売が未だ主流であるがゆえに、成り立ってしまっているとも多分に言えそうなところ。ただ、今回のようなペットショップを巡るトラブルが報じられれば報じられるほど、生体販売の禁止を求める世論は、当然高まっていくこととなりそうである。

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